フランチャイズで成功する立地選定5つのポイント

この記事の信頼性

ATカンパニー株式会社
前代表取締役

浅野忍土

フランチャイズ・ストラテジスト、浅野忍土が監修。
銀行、ITベンチャーを経て、FCコンサルティング会社であったベンチャー・リンクへ入社し、フランチャイズビジネスに携わる。
8年間、チェーン展開支援を主とした業務に従事し、牛角、しゃぶしゃぶ温野菜、土間土間、銀のさら、タリーズ、カーブスなどを多店舗展開。
結果1,500店舗以上のチェーン展開に関与。
その後、独立し、ATカンパニー（株）を創業し、FC展開を支援。
さらには女性専用AIパーソナルトレーニング「ファディー」FC本部を設立し、自らFC本部も経営している。

成功する立地選定5つのポイント

2015.2.17

業種・業態にもよりますが、店舗型ビジネスの場合、出店時における立地選定が大変重要になります。店舗の出店には多大なる費用と労力がかかり、また一度出店してしまうとその変更は当然容易でありません。

開業後「こんなはずではなかった！」「全く予測と違った！」と嘆かないためにも、自身が出店を希望する事業の「立地選定の方法」を充分に理解し、入念な検討のもと物件の決定をしていきましょう。店舗ビジネスの8割は立地で決まると言っても過言ではありません。立地選定を成功させる上で、重要な視点をお伝えしたいと思います。

事業成功の為の立地選定において、重要な視点は５つです。

（１）自身が出店しようとしている事業の顧客ターゲットをよく理解する。
（２）事業が成立するだけの十分な商圏規模（マーケットボリューム）が存在するか。
（３）候補物件が商圏内のどの場所に位置するか、顧客ターゲットの動線に注意を払う。
（４）候補物件の物件特性が優れているかどうか確認する。
（５）近隣競合店舗の状況を調査・把握する。

（１）自身が出店しようとしている事業の顧客ターゲットをよく理解する。

はじめに、自身が出店しようとしている事業の顧客ターゲットの、性別・年代・職業・家族構成・所得・教育水準・国籍などを理解しましょう。またそれら顧客ターゲットのライフスタイルや志向性、今後の動向などをしっかりと把握することが重要となります。

（２）事業が成立するだけの十分な商圏規模（マーケットボリューム）が存在するか。

その商圏内に新たな店舗が成立するだけのマーケットボリュームが存在するか、業態のコンセプトに合致したマーケットなのかを、統計データの確認や実地調査を行うことによりチェックします。実地調査では、商圏内を徹底的に歩く（車での来店が予想される場合は実際に走る）ことが重要です。統計データは労をいとわずデータ提供会社の情報や役所、そして商工会議所など、様々なルートを活用し必要データを収集しましょう。

（３）候補物件が商圏内のどの場所に位置するか、顧客ターゲットの動線に注意を払う。

周辺商圏や駅周辺における候補物件の位置、そして動線が大変重要となります。動線とは、店舗にたどり着くまでの道筋、人が動く上での経路を指します。動線が分かり易いかどうかは、店舗の認知やそもそも売上獲得上、大きな要素と言えます。

顧客ターゲットが物件に近づきやすいか、途中に大型幹線道路など、動線を分断するような要素はないか、などをしっかりと実査しなければなりません。

この時、動線をつくる大事な要素である集客施設の有無やそこへの動線の続き方をチェックすることも忘れてはいけません。また、同じ動線でもその中身が需要なポイントです。例えば道路の状況をみる場合、単なる通行量の多さだけでは不十分です。自身の業態が顧客ターゲットとする車種・通行速度・同乗者の人数などきめ細かく観察することが大切です。

（４）候補物件の特性が優れているかどうか確認する。

物件毎にその特性が異なります。特性とは、間口や視認性、店舗の形、レイアウト、階数、設置設備等様々であり、事業毎に求められる特性は異なると言えます。事業毎に、必要な特性、絶対に確保すべき特性を把握すると共に、逆に絶対に合ってはならない特性も把握することが重要です。例えば、弊社で展開するお子様向けの放課後デイサービスの場合、当然、店舗の近隣に風俗店が存在することは物件特性上、絶対にあってはならないことです。それ以外にも、絶対に路面物件でなければならない業態もあるでしょう。それぞれの事業に併せた物件特性の把握が重要です。

（５）近隣競合店舗の状況を調査・把握する。

候補物件の近隣にある競合店を徹底的に調査し、競合店の商品サービスレベル、時間帯別の混雑状況や客層・注文内容・客単価、自身が出店しようとしている候補物件との位置関係はどちらが有利か、等をしっかりと見極めましょう。この方法は地域特性を把握する上で、大変有効な手段です。

以上のような視点で考えると【良い立地】とは、

①　自身の業態の顧客ターゲットが存在すること

②　それらの顧客ターゲットが足を運びやすいこと

③　目にとまりやすいこと

④　近隣の競合店と比較して少しでも良い立地に存在すること

ということになります。

このように書きますと至極シンプルな内容になりますが、上記のような視点を踏まえて賃貸条件等を検討し事業計画を策定していくことをお勧めいたします。

執筆担当コンサルタント：鈴木　宏康