フランチャイズ募集・有望フランチャイズビジネスを紹介
有望な新規事業を通じて日本に活力を
近年、小規模なスポーツジムのフランチャイズ経営が人気です。本業としてだけでなく、副業としてジム経営を始めるケースも多く、興味を持たれている方もいるでしょう。 フランチャイズでスポーツジムを始めるには、開業資金が必要です。
本記事では、スポーツジムの開業にかかる費用相場や、スポーツジム経営が儲かるといわれている理由を解説します。
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ATカンパニー株式会社
ATカンパニー（株）は、FC営業代行支援会社として2009年に創業。
乳幼児教室「ベビーパーク」をFC店ゼロから、約2年半で220加盟開発。
放課後等デイサービス「ハッピーテラス」をFC1号店から、約2年で101加盟開発
現在は、女性専用AIパーソナルトレーニング「ファディー」の支援に注力し、全国に出店拡大中。
目次
スポーツジムには複数の種類があり、フランチャイズで開業できるジムは以下の２つです。
総合型ジムとは、複数のスタジオやプール、サウナやシャワールーム等を備えた大型ジムです。かつて、スポーツジムといえば総合型ジムが一般的でした。
マイクロジムとは、パーソナルジムをはじめとして小規模なスペースで開業するスポーツジムを指します。近年は、小規模なスペースにマシンをおき24時間稼働している無人のスポーツジムも増えました。
総合型ジムを個人で始めるのはジムを開業する敷地確保を含め、膨大な手間と初期費用が必要です。
しかし、マイクロジムならばマンションの一室でも開業できます。
近年、フランチャイズに加盟してジム営業に参入する方が増えているのは、マイクロジムの認知や知名度が上がったこと、人々のジムへのニーズが変化してきたことも一因です。
ジムの開業にかかる費用は、大きく2つにわけられます。
1つは初期費用（イニシャルコスト）、もう1つは運用費（ランニングコスト）です。
ここでは、1つずつ詳しく説明していきます。
初期費用とは、ジムの開業までにかかる費用です。内訳は、以下のようになっています。
初期費用は、「どこに」「どのようなジム」を開業するかで費用が大きく異なります。例えば、ジムが撤退した後の物件に居抜きでジムを開業すれば、内装や外装の工事費が抑えられます。物件によってはマシンを導入する費用も節約できる場合もあるでしょう。
その一方で、ライバルが多く同業他社との差別化をはかりたい場合は、内装にこだわったり他では設置していないマシンを導入したりして費用が高額になるケースもあります。
フランチャイズの場合は、マシンを本部から決められたルートで導入したり、内装や外装に指定があったりする一方、店づくりからマシン導入、販促まですべてフランチャイザー（本部）が行い、オーナーは鍵を受け取ったらすぐに開業できる「ターンキー制度」を導入しているところもあります。
また、ある程度オーナーの自由にできる形式でも、販促や支払いシステムの構築は本部に任せられるところもあるでしょう。
このほか、フランチャイズに加盟してジムを始める場合は加盟料が必要です。マイクロジムを始める場合、初期費用の相場は300万～500万円が相場です。
このくらいならば、融資に頼らなくても自己資金でまかなえるオーナーも多いです。
運用費の相場は月50万～70万円が相場です。ジムを運用するランニングコストは以下のような内訳となっています。
この5つのうち、ジムによって大きな違いがあるのが家賃と人件費です。東京や大阪などの都市部で駅が近い物件など、立地条件が良い建物は家賃も高額になりがちです。
マイクロジムは総合型ジムに比べると狭いスペースで開業できますが、複数人を対象としたスタジオメニューを取り入れる場合なら、一定の広さは必要になります。
また、人件費もジムのスタイルによって大きく変わります。知名度の高いトレーナーを雇用する場合や、事務スタッフ・トレーナーなど複数人を雇用する場合は人件費が高くなりがちです。
近年は、完全無人でセルフトレーニングのジムも増えており、そのようなスタイルならば人件費も大幅に抑えられます。しかし、場所によってはスタッフが常駐していたほうが会員が集まりやすいところもあるでしょう。
ロイヤリティは加入するフランチャイズによって異なりますが、売り上げに連動する形だと運営が軌道に乗るまでコストを抑えられます。
広告費はwebを中心に広告を打てば、オフライン広告よりは費用を抑えられます。
また、フランチャイザーが広告を行ってくれるケースが多いので、個人でジムを運営するよりは広告費はかからないのが一般的です。
光熱費も、シャワーだけならばファミリーで暮らしている一般家庭と同程度に抑えられるでしょう。
スポーツジムの収入は、会費と物販の売り上げです。会員が集まるまで運用費は持ち出しが多くなるので、初期費用とは別にキープしておきましょう。おおよそ２～3か月分キープしておくと安心です。
フランチャイズに加入してのスポーツジムの経営は飲食店の経営より儲かりやすいといわれています。ここでは、儲かりやすい3つの理由を詳しく解説します。
スポーツジムは飲食店をはじめとするほかのビジネスに比べて、利益率が高い傾向があります。利益率が高くなりやすい理由には以下の3点が挙げられます。
例えば、マンツーマン指導のパーソナルトレーニングの場合、顧客の目的やトレーニング内容によっては、1人当たり一般的なジムの月額料金の数倍～10倍程度にレッスン料を設定しても顧客が集まる可能性があります。
また、トレーニングだけでなく栄養士による食生活指導などを受けられるようにすれば、付加価値がついて月額料金が高くても会員が集まりやすくなります。
スポーツジムの収入は、主に会員が支払う毎月の会費です。多くのスポーツジムでは、会費を月額制にしています。そのため、会員が退会しない限りは毎月一定の収入が確保できるので、収益の見込みも立てやすくなります。
飲食店のように仕入れ値が大幅に変わることも、来月の売り上げの見通しが立てにくいこともありません。
また、立地や顧客のニーズを考えながらスポーツジムの特色を出せば、新規顧客獲得もしやすくなります。例えば、高齢者が多い地域ならば激しく運動しなくても健康を維持できるプログラムなどを実施すると、会員が集まりやすくなるでしょう。
サラリーマンなど会社員が多い地域ならば、短い時間で効率的に運動ができる、夜遅くまで経営しているジムに需要があります。
このほか、フランチャイズのスポーツジムならブランドの知名度があるため、経営が初めてでも運営しやすく、軌道に乗せやすいのもメリットです。
スポーツジムやフィットネス業界は、今後の成長が期待できる市場です。昨今の健康志向の高まりや、元気で過ごしたいシニア層の増加などによりスポーツジムで体を動かそうという人が増えています。
また、スポーツジムを利用する人の目的は、健康増進以外にも筋トレ・ダイエット・リハビリなどさまざまです。人々の運動の目的が多様化していることを受けて、今後も地域や顧客に合わせた特徴のあるスポーツジムを提供できれば、ますます市場は活気付いていくでしょう。
最後に、スポーツジム経営で成功するための大切なポイントをお伝えします。スポーツジム経営は儲かりやすいビジネスですが、近年はフランチャイズに加入して事業に参加する方が増えた結果、一部の地域では飽和状態にあります。
そのため、ただ加入してスポーツジムを開業しただけでは、経営が早々にうまくいかなくなる可能性もあるでしょう。
立地やターゲットなどをしっかりリサーチし、どのくらいコストがかかるのか、毎月いくら売上があれば利益が出るのかを計算して集客を行いましょう。入会した顧客の満足度を高める工夫も必要です。
フランチャイズに加入する場合、フランチャイザーの経営実績や口コミを入念に確かめましょう。短期間で店舗を大幅に増やしたフランチャイザーは勢いがあるように見える半面、無計画に店舗を増やしすぎて共倒れになり、大量閉店に追い込まれるケースもあります。
また、ロイヤリティはもちろんのこと、サポート体制もチェックが必要です。特に、まったく他業種からジム経営を行う場合は、サポート体制が手厚いところを選びましょう。
スポーツジムを開業するときに、立地選びはとても重要です。第一に、顧客の通いやすさを考えましょう。
例えば都心部や繁華街に近いところで開業する場合は、駅近がマストといえるでしょう。仕事帰りのビジネスマンや、ショッピング・グルメのついでに気軽に立ち寄れるような場所を選んでください。営業時間も24時間または深夜・早朝営業を取り入れるとよいでしょう。
ただし、都市部の駅チカ物件は家賃も高額です。駅チカ物件で開業したいならば、最低限のマシンだけで行えるマンツーマン形式のパーソナルジム等、省スペースで開業できるスタイルにするなど工夫しましょう。
住宅街にスポーツジムを開業する場合は、駐車場や駐輪場が確保できる物件がおすすめです。平日の昼間だけ利用できるプランを設けたりキッズ向けプログラムを作ったりしてもよいでしょう。また、高齢者向けのプログラムも一定の需要があります。
住宅街の場合は1人でもくもくとトレーニングするより、お友達と誘い合って運動ができるスタイルのジムにしたほうが会員が集まりやすい傾向があります。
ただし、同じ住宅街でも若いファミリーが多いところは24時間制の無人ジムなどカジュアルかつ低料金で利用できるジムが人気の場合があるでしょう。どのような重要があるか、事前調査が大切です。
スポーツジム開業の初期費用は、なるべく抑えられるように計画を立てましょう。初期費用が抑えられれば、開業後しばらくは会員数が少なくても経営を維持しやすくなります。
小規模のスポーツジムやパーソナルジムを開業するなら、店舗物件ではなく住居用のマンションを借りる場合もあります。店舗や事務所用の物件よりも、住居用の物件の方が保証金を安く抑えられます。
ただし、騒音問題などが発生しないよう内装費がかかるケースもあるので、一概に住居用が最適とはいえません。初期費用を抑えるには、導入するマシンの種類や数を厳選することも重要です。マシンと組み合わせてできるような、自重トレーニングのプログラムを作ってもよいでしょう。
競合他社と差別化を図るため、コンセプトを明確にしましょう。コンセプトが決まると、ターゲットとする顧客層もはっきりします。さらにターゲット顧客のニーズも読み取りやすくなります。
例えば30〜40代の健康志向の人向けのスポーツジムをコンセプトにした場合「駅近の店舗でパーソナルトレーナー指導によるプログラムを作る」「ダイエットに特化したプログラムを作る」などを取り入れるとよいでしょう。顧客ニーズがしっかり読めていれば、月会費は多少高めの設定でも問題ありません。
営業時間は、仕事前や仕事帰りに立ち寄れるような時間帯にすると、利便性が高まって顧客を集めやすくなります。
会員が継続して通える料金プランを設定しましょう。スポーツジム経営では、顧客単価を高く設定すればそれだけ利益も上がります。しかし大切なことは、会員に長く継続してスポーツジムに通ってもらうことです。
高すぎる料金プランでは、どれだけ集客しても会員数が伸び悩んでしまうでしょう。例えば、住宅街のスポーツジムでシニアや主婦の顧客が多い場合は、平日限定の通い放題のプランや土日だけ利用できるプランを設定すれば、シニアや主婦だけではなく、平日通勤しているビジネスパーソンも取り込めます。
立地や客層から適切な料金設定をしてください。期間限定で入会金無料のキャンペーンを行うのもおすすめです。競合がすでに出店している場合は、競合の料金プランを参考にしてもよいでしょう。
資格や経験を持ったトレーナーを雇いましょう。厚生労働省が認めるフィットネスクラブ・マネジメント技能検定、アメリカでは国家資格のNATA-ACT、NSCA、NESTA、JATIなどフィットネス系の資格は多数あります。
また指導歴が長いトレーナーは、顧客への接し方を熟知しているので初心者が楽しくトレーニングできるサポートをしてくれます。
有資格者や経験豊富なトレーナーを採用すると人件費は高くなりますが、顧客満足度向上にもつながる大切な投資と考えましょう。採用してからトレーナーが資格を取りやすくなるよう、費用の一部を補助するなどサポート制度を取り入れるのもおすすめです。
スポーツジム経営をする場合、料金を設定したら損益分岐点の会員数をしっかり計算しておきましょう。利益を出すには何人以上の顧客が必要なのか明確であれば、会員数の増減により的確に集客が行えます。
例えば、退会者が増えやすい春や秋に新規入会キャンペーンをおこなったり無料体験を実施したりして、会員が減らない施策を打ち出しましょう。
また、ランニングコストについて把握することも重要です。賃貸料を減らすことはできませんが、受付を自動チェックインシステムに変えればスタッフの人数を減らせます。
常に収益とコストのバランスを考えることで、安定した経営ができるでしょう。
スポーツジム経営のノウハウを学びましょう。スポーツジム経営は儲かりやすいビジネスですが、初めて参入する場合は業界や経営のノウハウを学ぶ必要があります。
フランチャイズのジムならば、本部からスポーツジム経営のノウハウを教わったり研修を受けたりできます。また開業する立地、導入するマシンの種類などのアドバイスももらえるでしょう。
さらにフランチャイズによっては、スタッフの人材育成のサポートをしてくれるところもあります。
マイクロジムが増えたことで、個人でもフランチャイズに加入してスポーツジムを経営しやすくなりました。副業はもちろんのこと、トレーナーが自立したい場合も適しています。飲食店に比べると軌道に乗せられば収益が安定しやすいのもメリットです。
ただし、開業すれば儲かるとは限りません。特に、フランチャイズに加入するならば加入料・ロイヤリティ・サポート体制などを詳しく調べたうえで契約を結びましょう。
また、事務を開業する予定の場所にどのような需要があるか確認することも大切です。
