フランチャイズ募集・有望フランチャイズビジネスを紹介
有望な新規事業を通じて日本に活力を
コンビニジムとは規模が小さく、会費も手頃で気軽に通えるフィットネスジムを言います。コンビニジムは総合型のフィットネスジムに比べて初期費用や運営費などのコストを抑えられるため、成功しやすいビジネスと言えるでしょう。
コンビニジムに必要な初期投資や運営資金、収益モデルを解説します。コンビニジムのビジネスを始めるときにおすすめのフランチャイズも触れていますので参考にしてください。
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ATカンパニー株式会社
ATカンパニー（株）は、FC営業代行支援会社として2009年に創業。
乳幼児教室「ベビーパーク」をFC店ゼロから、約2年半で220加盟開発。
放課後等デイサービス「ハッピーテラス」をFC1号店から、約2年で101加盟開発
現在は、女性専用AIパーソナルトレーニング「ファディー」の支援に注力し、全国に出店拡大中。
目次
まず、コンビニジムを始めるときに必要な初期投資を見ていきましょう。コンビニジム経営をする場合、フランチャイズに加盟して開業する流れが一般的です。そのため、普通の店舗開業の準備にかかる資金以外にも登録料や資材費などの準備が必要です。
フランチャイズのブランドを掲げてコンビニジムを開業する前に、本部に加盟費を支払ってフランチャイズに加盟する必要があります。加盟費は、フランチャイズによって異なりますが、加盟金以外にも保証金だけではなく研修費などを設けているところもあり、約100～400万円が相場です。
加盟金を支払いフランチャイズの傘下に入ることで、フランチャイズ事業ノウハウのコンテンツや開業までのサポートなどを受けられるようになります。
保証金はフランチャイズ本部に預けるお金で、本部と加盟店との間のロイヤリティや商標使用料、指導料など金銭のやり取りにおいて万が一加盟店が期日までに支払いができなかった場合に保証金から差し引かれるものです。
一時預かり金なので、フランチャイズを退会するときには、保証金は返金されますが、返金の条件を設定しているところもあるので、事前に確認した方がよいでしょう。
フランチャイズに加盟してコンビニジムの開業が決まったら、物件取得費用が必要です。同系列のフランチャイズのコンビニジムがないエリアで、ターゲット層がいる地域を探しましょう。
物件取得費は、店舗の大きさや立地によって大きく異なります。周辺の環境によっては駐車場を確保する必要もあるため、出店を希望するエリアや予算などを詳細に検討しながら探すとよいでしょう。
物件が決まったら、内装工事に入るため、内装費用が必要です。フランチャイズのコンビニの場合は、全店舗統一するデザインや内装が決まっているため、ルールに則う必要があります。
個人で開業するビジネスとは違い、工事費を抑えるために最初のデザインを変更するなどの対応はできません。一定の内装費がかかることを想定しておきましょう。
コンビニジムで使用するマシンやロッカーなどの資材費用が必要です。本部から設置するマシンや資材の種類と数を指定される場合や、ジムの規模によって指定された資材の中からある程度自由に選べる場合があります。
資材をどの程度仕入れるかで費用は変わります。どのような資材をどのくらい導入するかは、コンビニジム経営の集客や収益にも大きく影響するため、本部と連携を取りながら進めましょう。
コンビニジム経営はリスクやコストを抑えた運営と利益の安定が見込める点があるため、成功しやすいです。詳しく解説します。
リスクを抑えて運営できる点が成功しやすい理由です。コンビニジムの特徴は、小規模で会員が気軽に利用できるため、物件取得費や資材費などのコストを大幅に抑えた小規模でスタートできます。
フランチャイズのブランドでコンビニジムを経営する場合でも、開店から軌道に乗るまでに時間がかかることもあります。開店時の経費を抑えられればそれだけリスクを抑えて運営ができる点が魅力的です。
コンビニジムは、人件費を抑えられるため、成功しやすいです。大型のフィットネスジムの場合は、インストラクターやトレーナー、スタッフなど多くの人材を確保しなければいけません。
しかし小規模のコンビニジムなら、インストラクターやスタッフの数を減らして運営ができます。自動チェックインのシステムを導入すれば、夜間は無人でも会員が利用できるため、さらに運営コストを抑えられる点が魅力的です。
コンビニジムの初期費用を抑えるポイントを紹介します。
コンビニジムの初期投資で欠かせないマシンやトレーニング機器などの資材は長期的な視野で選びましょう。1台でも高額になるものもあるため、つい安い資材を選ぼうとするケースも少なくありません。
安価な資材は、耐久性が低く、故障しやすいものもあって、長期的な視野で見るとかえって高くつく場合があります。機能性や耐久性も踏まえて選ぶとよいでしょう。
コンビニジム経営は小規模から始めましょう。コンビニジムのビジネスは、成功しやすいとはいえ、最初から大規模な店舗を構えてしまうと、コストが大幅にかかり収益が確保できるまでの経営が厳しくなってしまう場合があります。
なるべく小規模でスモールスタートから始めて軌道に乗せていくとよいでしょう。
初期投資をする際に融資の申請もおすすめです。金融機関だけではなく、自治体で事業を始める人向けの助成金を用意しているところもあります。
フランチャイズのコンビニジムなら、知名度があり個人で経営するジムよりも集客しやすいため、審査が通りやすい傾向があります。融資が受けられそうなところを検討してみるとよいでしょう。
コンビニジム経営で、実際にどのくらいの収益が得られるのかモデルを見ていきます。
コンビニフィットネスの初期投資は、加盟費200万円、資材に1,600万円かかるとしましょう。会員の会費は月6,500円、これ以外に有料プログラムの利用代などで1,500円を上乗せすると1人あたり8,000円になります。
1年間で100人ずつ会員を増やすことを目標にすれば、3年目には会員が300人を超え、初期投資した費用を回収でき、月間100万円程度の利益を上げることができます。
コンビニジム経営では、初期投資した資金を3年で回収できます。また融資を受けて開業した場合でも、5年目で完済が見込めます。初期費用が安く退会率が低いコンビニジム経営だからこそ、早期の黒字が目指せると言えるでしょう。
コンビニジムを開店してから必要な運営資金について見ていきます。
コンビニジムの賃貸料が毎月かかります。規模や立地によって金額は異なりますが、小規模のコンビニジムならマンションの1室を借りて運営することも可能です。しかし、駅近物件で大きいジムを構えるのであれば、100万円単位の賃貸料がかかる場合もあるでしょう。
フランチャイズのブランド利用で発生するロイヤリティを毎月支払います。ロイヤリティは、毎月固定の金額や売上によって変動する金額などフランチャイズによって異なります。
ロイヤリティ以外にシステム利用料や宣伝広告費の一部を本部に支払う場合もあるため、毎月のロイヤリティはいくらなのか本部に確認してきましょう。
インストラクターやスタッフなどの人件費は、コンビニジムの規模や設定するレッスン数などによって変わります。
個人で経営する場合は人件費は必要ありませんが、オーナーになる場合は人件費についても計算しておきましょう。目安は売り上げの10〜30％程度です。
賃貸料と合わせて光熱費が毎月かかります。コンビニジムの場合、会員が運動しやすい服装でいられ、体を動かしたときに軽く汗が出るほどの室温を年間通して維持する必要があります。そのため、オフィスなどの光熱費よりも割高になるでしょう。
シャワーやサウナなどの設備を導入する場合は、光熱費はさらに高額になります。
コンビニジムを開業するときにおすすめの3つのフランチャイズを紹介します。
AIマシンを搭載した女性専用の最新パーソナルフィットネスを展開するファディー。トレーナーに依存せずトレーニングができる次世代型のフィットネス事業なので、人件費を抑えながら安定した運営ができます。
初期投資は2,000万円と低く、約2〜3年で投資回収が可能です。開業前後の支援や人材教育など充実したサポート体制があるため、異業種からの参入でも安心です。
コレジムは24時間いつでも気軽に通える小規模のジムです。自己資金は256万円からと初期投資を大幅に抑えて開業が可能。コレジムで使用する資材は、本部が紹介してくれるため安価で入手できます。またリースを利用することも可能です。
ライザップが運営する24時間・無人経営のコンビニフィットネスジムのchocozap。会員は月額2,980円でジムに通えるうえ、着替えや靴などを持参する必要がないため気軽に通えます。
入退室や入会・退会の手続きまでスマホで行える手軽さも人気です。
コンビニジムは、総合型のフィットネスジムよりも初期投資を安く抑えられ、長期で安定した経営が見込めるビジネスです。
フランチャイズに加盟することで、本部の持つノウハウやサポートを受けながら運営できるので、初心者や他業種からの参入でも成功しやすいと言えるでしょう。
加盟料をはじめとして初期投資にかかる費用はありますが、コンビニジムの会員の退会率が低いため、3年程度で回収できるビジネスモデルが多数あります。
長期的な視野で資材を選び、スモールスタートで事業を始めるとよいでしょう。フランチャイズを選ぶ際には、加盟料やロイヤリティの金額、契約年数、サポート体制などをチェックしながら比較してみてください。
