フランチャイズ募集・有望フランチャイズビジネスを紹介
有望な新規事業を通じて日本に活力を
近年、フランチャイズに加入して小規模なフィットネスジムの経営にチャレンジする方が増えています。副業としても人気があるため、「自分もフランチャイズに加入してフィットネスジムのオーナーになりたい」と考えている方もいるでしょう。
その一方で、「今はフィットネス市場が拡大しているように見えるが、将来的にはどうなのか？」と不安を覚えている方もいると思います。
本記事では、フランチャイズに加入してフィットネスジムのオーナーになりたいと考えている方向けに、フィットネス市場の現状や将来性を解説します。
ATカンパニー株式会社
ATカンパニー（株）は、FC営業代行支援会社として2009年に創業。
乳幼児教室「ベビーパーク」をFC店ゼロから、約2年半で220加盟開発。
放課後等デイサービス「ハッピーテラス」をFC1号店から、約2年で101加盟開発
現在は、女性専用AIパーソナルトレーニング「ファディー」の支援に注力し、全国に出店拡大中。
目次
株式会社帝国データバンクが行っている2023年度版「フィットネスクラブ・スポーツジム」業界動向調査によると、2023年度における事業者売上高ベースのフィットネス市場は、6500億円前後で推移する見通しです。
フィットネス市場は2010年代は順調に拡大を続けていき、2019年には売上がピークに達します。しかし、2020年には大きく社会情勢や生活スタイルが変化したことにより、売り上げが大幅に落ち込みました。
しかし、2021年より再び売上は向上し、2023年は2019年度の9割前後の水準まで回復します。市場規模は2022年度に比べて10％超の成長率です。
また、売上だけでなく店舗数も増えています。コナミスポーツやセントラルスポーツなど、大手フィットネスジムは、2023年度末時点で合わせて5900店前後に到達しました。大手以外でも、「chocoZAP」をはじめとする小規模なジムの店舗数も増えています。
以上のことから、フィットネスジム市場は2024年以降もしばらくは拡大を続けていくと予想されます。
フィットネス市場が拡大をしている一方で、客単価は減少しています。2022年ではフィットネスを利用する人1人当たりの年間消費額が98,081円だったのに対し、2023年は87,645円と10.6%減少しています。
つまり、市場規模は拡大しているものの顧客1人当たりが消費する金額は下がっているため、これからフィットネスジムを開業する方は、このことを頭に入れてコースや価格設定をするといいでしょう。
2020年以降社会情勢が大きく変わって在宅ワークが浸透した結果、健康や美容に意識が向き、生活に「ジムでのトレーニング」を組み込む方が増えました。その一方で、20～30代の若者世代で時間当たりのコストパフォーマンス（タイパ）を意識する動きが広まった結果、短時間の滞在で効果的なトレーニングができる低価格定額制のジムの人気が高まったのが理由の1つです。
また、フィットネスジムといえば、かつては複数のスタジオやプールを備えた大規模なものが一般的でしたが、前述したような理由で省スペースで開業できるジムの需要が増えました。小規模なフィットネスジムは、マンションの一室でもオープンできます。需要の高まりに伴いチェーン店が増えた結果、市場拡大につながったのでしょう。
フィットネス市場が拡大している一方、2022年度の損益が判明したジムのうち、増益のジムが41.7％あった一方、「赤字」「減益」など業績が悪化したところも50％ありました。つまり、増益だったジム以上に、赤字、もしくは減益になったジムもあるのです。
これは、ジムの形態が関係しています。
前述したように、現在のフィットネスジムは小規模化、低価格化が進んでいます。その中で、従来のようにさまざまな設備を備えた総合型フィットネスジムは苦戦を強いられています。
また、2021年度後半から始まった物価高により、光熱費も高騰しました。総合型ジムはいくつものスタジオやプール、サウナなどを備えているので光熱費の高騰は大きな打撃だったはずです。その一方で、物価高によって可処分所得が減少したため値上げにも踏み切れないジムも多かったのでしょう。それが、赤字や減益につながったのです。
つまり、単純に市場が拡大しているからといって、フィットネスジムを開業すれば儲かるとは限りません。運営費を抑え、会員を増やす取り組みをしつづけることが大切です。
2023年のフィットネス市場は拡大している一方で、客単価は減っています。フィットネスジムの需要はこれからもしばらく拡大すると考えられていますが、単純に需要が増えるとは限りません。
ここでは、フィットネス市場の将来性について解説します。
フィットネスジムに通う理由は人さまざまですが、おおよそ以下のように分類されます。
総合フィットネスジムの場合は、プログラムに変化をつけることで多様なニーズに1つのジムで対応できました。
しかし、現在増えている小規模なジムの場合、会員になりそうな潜在顧客のニーズに合わせたジムを作ることが大切です。
極化が進んでいるといわれています。
サポート付き高価格モデルとは、マンツーマンのパーソナルトレーニングジムに代表される1ヵ月の会費が10万円を超えるジムです。高価格な分、丁寧なサポートや結果を出すことが求められます。そのため、トレーニングだけでなくサプリの販売や食事の指導なども行っているジムも多いです。
一方、放置型低価格モデルはトレーナーが常駐しない代わりに会費がお得のジムです。現在増えている小型フィットネスジムはこの形式が多い傾向があります。放置化型低価格モデルは、通いやすさも重要です。駅に近い、たくさんの会社があるビジネス街にジムをオープンさせるなどの工夫が必要です。
フィットネス業界の最新動向について、以下の7つをご紹介します。
それぞれ詳しく解説していきます。
パーソナルジムや24時間ジムなどの小型店舗が増加しています。AI技術の発展やDX化の推進により、ランニングコストが少ない無人経営が可能な小型店舗が新たなモデルとして確立したからです。小型の24時間ジムの場合、フランチャイズ展開によって店舗数が増加しています。
女性専用店舗も増加しています。女性専用フィットネスには以下のニーズがあるからです。
男性の目線を気にせず運動したい
女性の体に合うマシンを使いたい
男性が使用した後のマシンを使いたくない
女性専用ジムは、主婦や扶養内で働く女性にも通いやすい価格設定が多く、店舗展開しやすいビジネスモデルとなっています。
低投資・低コスト型のジムが地方に進出しています。人口が少ない地方でも成立するビジネスモデルが確立されてきたからです。
全国にフランチャイズ展開している「エニタイムフィットネス」も地方で低投資型フィットネスを出店しており、会員数も順調に集まっています。
地方には競合が少ないので、出店するチャンスです。
その一方で、地方はニーズが限られているため入念な事前調査が必要です。
少子高齢化に伴い、フィットネス業界の会員も高齢化しています。ターゲットの年齢によって必要な機械やトレーニングメニューも異なるでしょう。高齢化を視野に入れたビジネスモデルを設計するのも大切です。
高齢者を多く取り入れたい場合、運動量より健康維持のプログラムを作る、フィットネスを利用しなくても仲間が集まれる場所として機能させる造りにするなど工夫が必要です。
低価格帯のジムが普及し、初心者でも気軽にフィットネスに通えるようになりました。そのため、初心者をターゲットとしたサービスも増えています。その場合、機械の使い方やトレーニングのコツをわかりやすく示すなど、初心者に寄り添ったサービス設計が重要です。
フィットネス業界では、異業種からの市場参入も多々あります。例えば、白木屋や魚民などの飲食店を経営する株式会社モンテローザは、会員制24時間フィットネスジム「モンテローザフィットネス24桜木町」をグランドオープンしました。
事業継続の選択肢としてM&Aに期待する中小規模の事業者も多く、異業種からM&Aを通じて参入しているのが特徴です。ジムの運営ノウハウを確立していない小規模経営のハードルは高いこともあるため、多くの事業者がフランチャイズ契約で開業しています。
監視システムや電子決済、アプリでの登録手続きなど、AIの新技術を導入するフィットネスも増えてきました。また、2020年以降はオンラインフィットネスも急速に拡大し、新しい技術やサービスの導入により、ライト層の取り込みや、人件費などのコストの最適化が進んでいます。
フィットネス事業の魅力は以下の4つ。
それぞれについて詳しく解説していきます。
フィットネス事業が顧客に提供するのは、理想の姿に近づけるサポートです。そのためには、顧客に寄り添い、望んでいることを丁寧にヒアリングする必要があります。
顧客によって目的はさまざまあります。
理想の実現を顧客とともに目指し、達成する喜びを分かち合える点はフィットネス事業の魅力です。低価格モデルは顧客との関わりは少ないですが、口コミなどで喜びの声をもらえます。
多様な顧客とコミュニケーションをとれる点もフィットネス事業の魅力です。会社員や主婦、学生など、顧客の種類は多岐に渡ります。フィットネスは、顧客の日常と深い関わりがあるため、他のサービス業よりも日常会話に近いコミュニケーションとなる場合が多いのが特徴です。
多様な方とコミュニケーションをとるのは楽しさを感じられる方も多いはず。人との繋がりを大切にしたい方に向いている仕事です。
運動習慣は、健康寿命の向上に繋がるため、医療費や介護費は高齢化に伴って年々増加している課題を解決できます。フィットネスによって健康維持できる高齢者が増えれば、その問題に貢献可能です。
今後、注目度の高い社会課題に貢献できるので、事業の社会的意義もアピールポイントになります。
フィットネス事業は会員制ビジネスなので、毎月の収入が安定しやすいです。飲食店など、常に集客の不安を抱える業種とは異なり、一度会員となってもらえれば、長期的な収入が見込めます。収入を予想しやすいので、計画的な投資も行いやすいです。
ダイエット目的の方は長期間継続しないことが多いため、長期の安定収入を得るにはそれに応じたビジネスモデルの設計が重要となります。
では、フィットネス事業を拡大させるために優先度の高いポイントを以下の3つご紹介します。
それぞれについて詳しく解説していきます。
フィットネス事業を拡大させるために、顧客の目的に応じたサービスを提供しましょう。顧客はさまざまな目的を持ってジムに通っています。ストイックにトレーニングをしたいスポーツマンもいれば、健康維持のために簡単なトレーニングをしたい年配の方もいます。
事業拡大のためには、どのような目的を持った顧客にアプローチするのかを決め、サービス内容設計が必要です。とはいえ、ターゲットに応じたコンセプトやサービスの設計は非常に難易度が高いデメリットがあります。
フランチャイズ契約で開業すれば、本部のノウハウが提供されるのでコンセプトやサービス内容はあらかじめ決まっています。ジム経営の経験のない方はフランチャイズでの開業がおすすめです。
初期費用を回収するまでは投資に資金を回せなくなるので、事業を拡大するには物件取得費や広告費、備品購入費などの初期費用を抑えることが重要です。しかし、店舗型のビジネスなので、広告費や備品購入費などの初期費用はどうしてもかかります。
初期費用を抑える方法として、フランチャイズでの開業がおすすめです。他の店舗や本部からのPR支援や、本部の得意先から割安価格で備品を購入できるケースもあります。
ただし、必要な費用を抑えなくてはいけません。フィットネスジムはジムの清潔感や魅力も重要です。例えば、安いからといって中古のマシンばかり用意して内装も最低限にすると、「会費を払ってでも通いたい」といった気分になりにくいでしょう。
また、フランチャイズであっても宣伝は大切です。フィットネスを利用する方はほとんどが周辺に住んでいる人たちです。必要ならば、ポスティング、折り込みチラシ広告なども利用しましょう。
ジムを開業する際、立地条件をよく検討しましょう。フィットネスは、通う頻度が多いので、立地が悪ければ会員は増えません。駅の周辺や住宅地の近く、地方なら車通りの多い道路に面している場所がおすすめです。
事業用不動産の取得は、契約方法が居住用とは異なり、開業可能なエリアも都市計画法により制限されています。一方でフランチャイズでの開業であれば不動産の取得に関する本部からの助言も得られることがあるので、不安な方にはフランチャイズ契約での開業を検討しましょう。
時代の変化とともにフィットネス業界にも変化が起きています。最新技術の導入により、低価格帯のフィットネスが普及し、「放置型低価格モデル」と「サポート付き高価格モデル」の2極化が進んでいるのが顕著な例です。
これからフィットネスジムの開業を検討されている方は、時代の流れに応じたサービスの提供が求められます。今まさにフランチャイズ展開を広げている事業が時代とマッチしているといえるでしょう。
AI機器をトレーナーとする女性専用フィットネス「ファディー」は、現在店舗数を拡大させており、フランチャイズ加盟店を募集しています。ご興味のある方は、下記サイトより詳細をお確かめください。
